プロジェクト実績

実績の見方

サオスの実績は大きく二つに分かれます。一つは、要件定義から構築・連携・現場定着までを担ったMES 導入・DX プロジェクト。もう一つは、稼働中のシステムを止めないための運用・保守と、運用フェーズからの高度化です。後者は複数年にわたって継続しているものが多く、導入した会社がそのまま保守まで持つというサオスの進め方を表しています。

MES 導入・DX プロジェクト

業種ごとに、導入前に起きていたことと、導入後にどう変わったかを並べています。詳しい支援内容はMES導入・DXプロジェクトのページをご覧ください。

• ASSEMBLY組立製造業 — 進捗把握から原価可視化へ

  工程ごとの進捗がリアルタイムで分からず、実際原価は月次集計、計画と実行が乖離していた状態から、MES の実行管理と作業実績の構造化、ERP 連携、KPI 設計を行いました。

  導入後：進捗の即時把握、不良傾向の早期検知、原価可視化の迅速化。現場データを経営判断に使える状態に。
• PROCESSプロセス製造業 — 品質リスク低減と業務効率向上

  ロット管理が属人的で、トレーサビリティが煩雑、品質データが分断されていた状態から、MES のロット管理設計、トレーサビリティ基盤の構築、品質データの統合と標準化を進めました。

  導入後：ロット追跡の時間短縮、品質分析の精度向上、監査対応の効率化。
• APPAREL / CONSUMERアパレル・消費財 — 設計〜製造連携で市場対応力を強化

  設計情報と製造情報が分断され、BOM 変更管理が複雑で、商品投入のリードタイムが長かった状態に対し、PLM（Centric）連携と設計変更管理フローの整理、MES 連携、データ統合基盤の構築を行いました。

  導入後：設計〜製造の情報整合性の向上、商品投入スピードの向上、変更影響の即時把握。
• GLOBALグローバル多拠点 — 拠点間データ統合と KPI 統一

  拠点ごとに KPI の定義が異なり、データ統合が困難だった状態に対し、共通業務の設計、MES の標準化、多言語でのプロジェクト推進、ERP 統合設計を支援しました。

  導入後：拠点間データの統合、KPI の統一、経営の可視化の高度化。

MES 運用・保守の実績

導入がゴールではなく、安定稼働と継続的な改善が競争力になります。サオスは設計構造を理解したうえで、障害の一次分析から改修設計・実装、リリース統制、追加要望の開発までを継続して担っています。詳細はMES運用・保守実績をご覧ください。

• CASE 1作業車両メーカー — PLM・MES 連携構築と複数年の運用・保守

  PLM と MES の連携が不安定で設計変更が製造側へ即時反映されず、障害対応が属人的だった状態から、連携設計・構築、本番導入支援を経て、障害分析・改修・設定変更管理・リリース統制を 3 年間継続。

  結果：設計〜製造実行の連携基盤を安定化し、拠点ごとに違っていた運用ルールを統一。
• CASE 2品質・データ活用の高度化 — 運用フェーズからの改善

  品質データは蓄積されていたが活用が限定的で、KPI が経営指標と十分に連動していなかった状態に対し、品質レポートの再設計、データ抽出ロジックの最適化、KPI 再定義、ダッシュボード設計を実施。

  結果：分析時間の短縮、不良傾向の早期把握、改善施策の定量化。運用フェーズを高度化フェーズへ。
• CASE 3アパレル向け PLM — 複数年の保守・改善支援

  商品情報管理が複雑化し、設計変更対応と要望対応が属人的だった状態に対し、問い合わせ対応、障害分析、追加要望の開発を 3 年間継続。

  結果：設計情報管理の安定化、要望対応スピードの向上、運用の標準化。

検証段階の取り組み

実績とは分けて書いておきたいものがあります。ロックウェル・オートメーションと共同で取り組んでいるAI 仮想センサーは、抵抗スポット溶接の品質を波形から打点ごとに推定し、制御へ返す試みです。ROKLive Japan 2026 に出展しましたが、現時点では公開データセットでの検証段階であり、実ラインへの適用には各社のデータでの再学習と検証が必要です。導入実績として数えるにはまだ早いため、ここでは「取り組み」として紹介しています。

実績に共通していること

業種も規模も異なりますが、サオスの案件にはいくつか共通点があります。一つは、ERP・PLM・MES のどこに何を持たせるかを先に整理してから作ること。もう一つは、導入した会社がそのまま運用・保守まで持つことを前提に、保守しにくい作り込みを避けること。そして、海外拠点が絡む案件では、言語だけでなく製造業の商習慣の差を踏まえて間に立つことです。

対象範囲の整理段階からご相談いただけます。似た業種や似た課題の案件について、守秘義務の範囲でお話しできることもあります。